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東西1000km、南北400kmの広い海域に160の島々が点在する沖縄県には、人口300人以上の島に診療所（全20カ所）が設置されており、医師一人体制で運営しています。
沖縄の離島医師は、島民一人ひとりの"メディカルコンシェルジュ"として、慢性疾患においては日常生活や社会的背景を踏まえた治療を行い、緊急の場合も15分以内に往診に向かえる体制を整えています。それほど贅沢で潤った地域医療体制は、おそらく全国どこを探してもここにしかなく、沖縄が誇れる地域医療のカタチです。実は、医師が充足しているはずの都市部こそ、オールマイティな総合医や、日常生活に密着した家庭医が不足している地域が多く、医師の数が医療の質に相関するとは言い切れないのです。
これからの少子高齢化社会で求められるのは、赤ちゃんからお年寄りまで幅広く診られる、総合診療専門医と言われています。
ぜひ沖縄離島で、時代に求められる総合診療能力を磨いてください。
ゆいまーるプロジェクトが考える、沖縄離島医療のカタチ
沖縄は、戦後ひどい医師不足に喘ぎ、「医介輔制度」や「外国人医師の導入」、「国費留学制度」など、さまざまな策を取ってきた歴史があります。アメリカ統治時代、県立中部病院の臨床研修に「米国式プライマリケア」を取り入れ、
私たちが目指す沖縄の離島医療とは、全体の約8割を占める一次救急レベルの患者さんを離島診療所で対応し、残りの2割のうちの急を要する患者さんを、本島や人口の多い離島にある後方病院の専門医に受け渡すシステム。
そのために、自衛隊・海上保安庁による急患搬送をはじめ、浦添総合病院による沖縄県ドクターヘリ、NPO法人Meshサポートによる民間ドクターヘリなど、支援体制を整えています。またIT機器を活用し、医師が一人で診断に悩んだ際、PCを介して専門医に相談できるコンサルテーションシステムを導入したり、テレビ会議システムによって、県立病院の遠隔講義や、各離島診療所・県立病院と合同会議ができる環境を整えています。
